本規格は，設備管理者が，流体流れによる配管内面減肉事象に対する配管減肉管理を適切に行うための要求事項を具体的に示したものである。

日本機械学会では，2004年に発生した配管減肉事故を受けて，2006年に配電用火力設備規格「配管減肉管理技術規格“2006年版）」を制定した，その後，2007年，2008年に改定を行ったが，2009年版では本規格の「添付資料－２（未検査時最大減肉速度表），添付資料３（その他減肉の恐れのある系統追加例示集）および添付資料４（減肉の恐れのある主要系統減肉事例集）」の改訂と、「本文第７節（６）ひずみ測定法による試験方法、（７）ガイド波反射検査法による試験方法、（８）電磁超音波法による試験方法」の追記を行った。
　JESCでは，2009年の評価依頼があり，評価の結果，妥当と判断され，承認した。また，原子力安全・保安院に対し，火力発電設備の技術基準を定める省令に適合するものとして活用要請を行った。その結果，2011.4.11に原子力安全・保安院からNISA文書が発行され，是認された。